Web面接ツール比較4選｜Zoom・Teams・Meetとの違い・選び方【2026年版】

HR-Tech

公開日：2026年8月28日
キャリアデータ総研 編集部
オンライン面接は、Zoom、Google Meet、Microsoft Teamsといった一般的なWeb会議ツールでも実施できます。すでに社内でいずれかを利用していて、面接もそのまま同じツールで行っている企業は少なくありません。

一方で、採用に特化したWeb面接ツールも複数提供されています。映像と音声をつなぐという点だけを見れば、両者に大きな差はありません。それでも専用ツールが採用され続けているのは、面接そのものよりも、その前後にある業務が理由です。

日程調整、候補者への連絡、面接URLの発行と管理、リマインド、面接記録、評価入力、次の面接官への申し送り、採用管理システム（ATS）への転記。面接1件あたりでは小さな作業でも、面接件数が増えるほど人事や面接官の負担は大きくなります。

本稿では、採用特化型Web面接ツールとしてharutaka、SOKUMEN、BioGraph、HireVueの4サービスを取り上げ、一般的なWeb会議ツールとの違い、それぞれが解決しようとしている課題、そして自社に専用ツールが必要かどうかの判断基準を整理します。記載内容は2026年8月時点の各社公式サイト・公式発表に基づいています。

Zoom・Meet・Teamsと採用特化型Web面接ツールの違い

まず押さえておきたいのは、一般的なWeb会議ツールにも録画・文字起こし・AI要約の機能があるという点です。

ZoomにはAI Companionによる会議要約やスマート録画があり、Google MeetにはGeminiの自動メモ生成機能があります。生成されたメモはGoogleドキュメントに整理され、Gmailにも要約が届きます。Microsoft TeamsではCopilotが文字起こしをもとに要約やアクションアイテムの抽出を行い、会議後のRecapから内容を確認できます。いずれも契約プランやライセンスの条件がありますが、「録画も文字起こしもできない」ということはありません。

違いが出るのは、それらの機能が何を単位に設計されているかです。

Web会議ツールは「会議」を単位に情報が残るのが基本です。これに対して採用特化型Web面接ツールでは、面接予約や記録、評価などを候補者情報と紐づけて管理できる設計が多くなっています。

この違いは、面接前後の業務に表れます。

業務一般的なWeb会議ツール採用特化型Web面接ツール
日程調整カレンダー連携や予約機能を組み合わせて対応。応募者管理とは別の仕組みになりやすい候補者リストから日程を設定し、面接URLの発行までを一連で処理する設計
候補者への案内・リマインドメール等で個別に送付。自動リマインドは別ツールを併用することが多いメール・SMSでの自動送信やリマインドを標準またはオプションで搭載
面接URLの管理会議単位で発行。候補者と紐づけて管理するには運用ルールが必要候補者ごとにワンタイムURLを発行し、選考情報と紐づけて保持
録画・文字起こし対応。ただし記録は会議単位で蓄積される対応。候補者単位で蓄積され、選考画面から参照できる
応募者管理・選考ステータス標準機能としては持たない応募者一覧・ステータス管理を標準で搭載
面接評価の入力別のシートやシステムに入力評価フォーマットを設定し、面接画面上や管理画面で入力
次工程への申し送り議事録を手作業で整形して共有評価フォーマットに沿った要約・申し送りの自動生成に対応する製品がある
ATS連携個別に開発するか、手作業で転記主要ATSとの連携やAPI提供に対応する製品がある
録画選考想定されていないオプションまたは標準機能として提供
面接データの分析会議データとして残るが、選考指標としての集計は別途必要選考データとして蓄積し、歩留まりや面接品質の分析に利用

つまり、単機能の有無ではなく、「候補者・評価・ATS・次工程・採用改善までを一つの採用プロセスとして扱えるか」が分かれ目になります。面接の実施だけを見れば、Zoomでも十分に成立します。

採用特化型Web面接ツール4サービスの比較

サービス提供会社主な用途・想定シーン料金の公開状況
harutaka株式会社ZENKIGEN面接の記録・AI要約・申し送り、ATS連携、面接品質の分析・改善非公開。初期費用（設計・セットアップ）＋年額費用（応募者登録数ベース）の構成を公開
SOKUMEN株式会社マルジュ人材派遣・人材紹介・パートアルバイトなど、面接数の多い採用オペレーションの効率化公開。初期費用0円、月額19,800円（税込21,780円）＋オプション
BioGraph株式会社マージナルWeb面接専用環境を低コストから導入。日程管理、事前動作確認、録画選考公開。無料プランから月額55,000円（税込）まで6プラン、エンタープライズは別途見積
HireVueHireVue, Inc.（日本国内提供：タレンタ株式会社）大規模・グローバル採用。録画面接、ライブ面接、プログラミングテスト、AIアセスメント非公開。年間システム利用料＋導入支援サービス料の構成を公開

4サービスは想定する採用規模も、解決しようとしている業務も異なります。以下、それぞれの設計思想を見ていきます。

各サービスの詳細

harutaka（株式会社ZENKIGEN）

harutakaは、Web面接単体ではなく採用プロセス全体を対象としたサービス群として提供されています。Web面接のほか、AI面接、録画選考（エントリーファインダー）、就活ハラスメント予防、面接設計、採用ブランディング、採用分析といったサービスが並びます。

Web面接で中心に置かれているのは、面接後の工数と評価のばらつきです。独自AI「harutaka AI」が面接内容を自動で要約し、自社の評価フォーマットに沿った形で出力する「要約カスタム」機能を持ちます。公式サイトでは、この機能により評価入力の工数を70%削減できると説明されていますが、これは導入事例の一例であり、企業や運用方法によって成果は異なるとの注記が付されています。2026年7月には、AI要約のPDFダウンロード機能が追加されました。

ATS連携は約20社に対応しています。i-web、sonar ATS、タレントパレット、HITO Linkリクルーティング、Talentio、ACCESS ON LINEなど、新卒・中途の双方で使われる主要ATSが並びます。ATS側の管理画面で情報を一元管理できる点が、申し送りや転記の工数削減とセットで設計されています。

料金は公開されておらず、初期費用（設計・セットアップ）と年額費用（応募者登録数ベース）の2本立てである旨のみが示されています。年間1,000名以上の場合は個別見積もりとなります。導入までの期間は、要約フォーマットの設計やセキュリティ審査の状況により変動するものの、最短1週間程度が目安とされています。

なお、harutakaのWeb面接サービスページでは、2026年7月に主要4社を対象として実施された市場調査をもとに「Web面接 導入社数No.1」としています。市場全体を対象とした調査ではないため、比較時は調査条件もあわせて確認しておきたいところです。

向いている企業：面接数そのものよりも、議事録・申し送り・評価入力といった面接後の業務が重く、ATSを既に運用していて、面接データを採用改善に使いたい企業。

SOKUMEN（株式会社マルジュ）

SOKUMENは、人材派遣・人材紹介会社、パート・アルバイトを大量採用する企業を主な対象として開発されたWeb面接システムです。2019年の販売開始以降、導入企業は800社を超え、契約継続率は約94%と公表されています。導入企業のおよそ75%が人材派遣会社という構成も公開されています。

設計の軸は、面接実施率です。応募者側に登録・ログイン・アプリインストールを求めず、送られてきたURLをクリックするだけで面接が始まる仕組みになっています。マルジュ社の調査として、オンライン面接を拒否する理由の上位に「やり方がわからない」「登録・ログインが面倒」「アプリを入れるのが面倒」「データ通信量が気になる」が挙げられており、それらを排除する方向で機能が絞り込まれています。

面接前後の運用機能も、大量面接を前提にしたものが揃っています。面接用ワンタイムURLの自動発行と自動送信、SMS送信、メール・SMSのリマインダー、スケジュール管理、GoogleカレンダーおよびOutlookカレンダー連携、CSVでの面接一括登録、エントリーシートのカスタマイズ、人材系システムとのAPI連携などです。面接画面ではリアルタイム文字起こし、スナップショット（面接中の顔写真撮影）、動作チェック、多言語対応（英語・ポルトガル語）に対応します。

料金は初期費用0円、月額19,800円（税込21,780円）の固定制で、面接回数・面接時間・担当者アカウント数に制限がありません。基本プランは同時3ルームで、初期契約期間は6か月です。録画、グループ面接、ルーム追加、電子契約、AI要約はオプションとなり、各種月額10,000円（税込11,000円）からの設定です。AI要約機能は2025年5月に追加実装されました。なお録画ファイルは、セキュリティ担保のため7日後に自動消去される仕様です。

向いている企業：応募から面接までのリードタイムを短縮したい企業、面接のドタキャンや離脱に悩む企業、面接件数が多く1件あたりの単価を抑えたい企業。

BioGraph（株式会社マージナル）

BioGraphは、WEB面接（ライブ面接・録画選考）の機能に絞ったシステムです。料金プランが6段階に分かれており、無料から段階的に導入できる点が特徴です。

料金は税込表記で公開されています。無料の「BioGraphコネクト（広告表示）」は初期費用・月額ともに0円で、BioGraphによるライブ面接は月5回まで。広告非表示プランは月額3,300円（年払いのみ39,600円）。有料プランは、ミニマムが初期費用11,000円・月額11,000円、スタンダードが33,000円・33,000円、プラチナが55,000円・55,000円で、いずれも最低利用期間は3か月です。独自カスタマイズが必要な場合はエンタープライズプランとなり、別途見積もりです。

ライブ面接はBioGraph自体の機能に加え、Zoom連携でも実施できます。すでにZoomを利用している企業が、日程管理・応募者管理・同意文設置といった採用側の運用だけをBioGraphに載せるという使い方が想定されています。

プランによって使える機能が変わる点は、検討時に確認が必要です。外部カレンダー連携（Googleカレンダー、Outlook.com予定表、サイボウズ ガルーン）は全プランで利用できますが、SMS送信と面接予約の一括登録はスタンダード以上、オブザーバー機能・重複予約・エントリーフォーム・JIS規格の履歴書PDF生成はプラチナ以上、独自エントリーフォームと入職書類フォームはエンタープライズのみとなっています。

録画はオプションで、ライブ面接の録画は1分11円の従量課金です（録画頻度に応じた定額パックも相談可）。録画選考もオプションとして提供され、企業側が設定した質問動画に応募者が録画で回答する形式です。また、面接前に応募者が動作検証を行える機能があり、当日の接続トラブルを抑える設計になっています。株式会社マージナルはプライバシーマークを取得しています。

このほか、日程調整と面接実施を外部委託できる「BioGraph面接代行」も提供されており、面接動画とヒアリングシートが納品されます。合否判断は依頼企業側が行う設計です。

向いている企業：Web面接専用環境を小さく始めたい企業、Zoomは残したまま採用側の管理機能だけを追加したい企業、録画選考を試験的に導入したい企業。

HireVue（HireVue, Inc.／日本国内提供：タレンタ株式会社）

HireVueは米国HireVue, Inc.が開発するデジタル面接プラットフォームで、日本国内ではタレンタ株式会社が提供しています。録画面接（オンデマンド）とライブ面接の両方に対応し、選考プロセス全体をデジタル化する構成になっています。

録画面接では、質問数と録画総時間に上限がなく、録画データの保存期間は最長10年。応募者の撮り直し回数を0回から無制限まで設定できます。質問形式も動画だけでなく、記述式問題、選択式問題、ランク付け、画面共有問題に対応します。事前に質問を設定するため、構造化面接を組み立てやすい点が特徴です。ライブ面接は時間無制限で、100件以上の同時進行が可能とされています。

エンジニア採用向けには、プログラミングテストが有料オプションとして用意されています。録画面接では事前設定したテストケースへの正答率を自動採点し、回答の独自性を判定してコピー&ペーストを検出します。ライブ面接では記述したコードをその場で実行しながら、思考プロセスを確認できます。対応言語は、2023年5月時点の公式表記でプレーンテキストのほか27言語です。

選考精度に関わる機能として、HireVue AIアセスメントがあります。録画面接の回答内容とゲーム形式のテストを組み合わせて社会人基礎力を判定するもので、タレンタは自治体の職員採用試験や大手企業の新卒採用における活用事例を継続的に公表しています。2026年に入ってからも、東京都昭島市、大阪府門真市、三菱HCキャピタルの事例が公開されています。

料金は個別見積もりで、採用人数または判定件数をベースにした年間システム利用料と導入支援サービス料という構成です。導入期間は、設問設計を含めて1か月後から利用開始が目安とされています。APIが用意されており、ATSとの自動連携やシングルサインオンの開発も可能です。連携可能なATSは問い合わせベースとなります。

なお、導入企業数についてはタレンタが2023年5月の発表時点で、グローバル800社以上、日本国内では日立製作所、東京海上日動、日本航空、JAXAなど200社以上と公表しています。数値の基準時点が数年前である点は留意が必要です。

向いている企業：応募者数が多く一次選考の工数が課題になっている企業、複数拠点・海外を含む採用を行う企業、選考基準の統一やアセスメントの導入を検討している企業、エンジニア採用でスキル評価を選考に組み込みたい企業。

課題別に見た4サービスの違い

同じ「Web面接ツール」でも、解こうとしている問題は異なります。自社の課題から逆算すると、候補は絞り込みやすくなります。

採用現場の課題検討対象になりやすいサービス理由
議事録・申し送りの作成に時間がかかるharutaka評価フォーマットに沿ったAI要約と申し送り生成を中核機能として持つ
面接官ごとに質問や評価がばらつくharutaka、HireVue評価観点の整理支援（harutaka）、事前設定した質問による構造化面接（HireVue）
面接件数が多く、日程調整と連絡が重いSOKUMENURL自動発行・SMS送信・リマインダー・一括登録など、面接前業務の自動化に厚い
面接のドタキャン・離脱が多いSOKUMEN、BioGraphアプリ・ログイン不要の応募者体験、事前動作確認（BioGraph）
コストを抑えて専用環境を試したいBioGraph、SOKUMEN無料〜低額から始められる公開価格
録画選考を導入したいharutaka、BioGraph、HireVue録画選考／エントリーファインダー／オンデマンド面接として提供
大量応募の一次選考を効率化したいHireVue録画面接＋アセスメントで一次選考を非同期化できる
適性・スキルのアセスメントを組み込みたいHireVueAIアセスメント、プログラミングテストを選考内に配置できる
ATSと連携して情報を一元管理したいharutaka、HireVue主要ATSとの連携実績（harutaka）、API提供（HireVue）
面接データを分析して採用改善に使いたいharutaka採用分析（BI）サービスを別途提供

専用Web面接ツールを検討するケース

一般的なWeb会議ツールで運用を続けるか、専用ツールを追加するか。判断が必要になるのは、次のような状況です。

面接数が増えて、面接以外の業務が膨らんでいる

面接そのものに加えて、日程調整、URL発行、リマインド、当日の接続トラブル対応、実施後の記録整理などの時間も発生します。面接件数が増えるほど、こうした周辺業務の負担も大きくなります。

面接後の評価・申し送りが滞留している

面接官が現場社員である場合、評価入力が後回しになり、選考リードタイムが延びることがあります。評価や申し送りの滞留は、候補者への連絡が遅れる要因にもなります。

面接官によって質問と評価がばらついている

面接官が増えるほど、質問内容や評価基準を揃えるための運用負荷も大きくなります。質問の事前設定や評価観点の構造化をツールで支援できるかは、確認したいポイントです。

録画選考を選考プロセスに組み込みたい

書類だけでは判断しきれない、しかし全員と面接する余力もない。この状況を解くのが録画選考ですが、一般的なWeb会議ツールでは想定されていない使い方です。

応募者から接続トラブルの問い合わせが頻発している

アプリのインストールやアカウント作成が必要な場合は、応募者側の準備負担も確認しておきたいところです。事前動作確認やアプリ不要の設計は、参加時の負担を抑える選択肢になります。

逆に、面接件数が多くなく、面接官も限られ、記録や申し送りを現在の運用で無理なく処理できているのであれば、既存のWeb会議ツールで運用を続ける判断も合理的です。

Web面接ツールの選び方

1．何に時間がかかっているかを先に特定する

ツールの機能表から入ると、比較軸が増えすぎて判断できなくなります。まず、直近3か月の採用業務で時間を取られている工程を洗い出してください。日程調整なのか、記録と申し送りなのか、一次選考のボリュームなのか。ここが定まらないうちは、どのツールも「良さそう」に見えてしまいます。

2．候補者体験を確認する

応募者がアプリのインストールやアカウント登録を求められるか、URLをクリックするだけで参加できるか。事前に動作確認ができるか。スマートフォンでの通信量はどうか。候補者側の負担を増やさない参加方法になっているかを確認したいポイントです。

3．ATS連携の方式を確認する

すでにATSを運用している場合、連携の有無だけでなく方式まで確認してください。標準連携があるのか、API経由で開発が必要なのか、CSVの受け渡しなのか。開発が必要な場合は、費用と期間が別に発生します。

4．日程調整と通知の自動化範囲を見る

候補者への案内はメールのみか、SMSにも対応するか。リマインドは自動送信されるか。一括登録に対応するか。面接件数が多いほど、この差が稼働に効きます。

5．録画・データの保存と管理方針を確認する

録画データの保存期間、削除ポリシー、ダウンロードの可否は製品ごとに大きく異なります。7日で自動消去される製品もあれば、最長10年保存できる製品もあります。自社の個人情報の取り扱い方針と照らして確認してください。応募者への同意取得フローが製品側に用意されているかも、あわせて確認すべき点です。

6．録画選考を使うかどうかを決める

録画選考は標準機能の製品とオプションの製品があり、料金体系も異なります。使う予定があるなら、初期の見積もり段階で含めておく必要があります。

7．AI機能は「何を代替するのか」で判断する

AI要約やAIアセスメントは、それ自体が目的ではありません。要約は議事録作成を支援し、アセスメントは初期選考の判断材料として使われるなど、役割は機能によって異なります。どの業務を減らしたいのか、どの判断を支援したいのかを明確にしたうえで比較することが重要です。加えて、応募者への説明や同意取得をどう設計するかも、選定時に確認しておきたい項目です。

Web面接・録画選考・AI面接の違い

用語が混在しやすいため、整理しておきます。

Web面接（ライブ面接）は、面接官と候補者がリアルタイムで対話する形式です。従来の対面面接をオンラインに置き換えたもので、移動時間と会場コストが削減されます。

録画選考（オンデマンド面接・動画面接）は、企業が事前に設定した質問に対して、候補者が自分の都合の良い時間に回答を録画して提出する形式です。面接官と候補者の時間を合わせる必要がなく、複数の面接官が同じ回答を繰り返し確認できます。書類選考と一次面接の間など、初期選考の工数を抑えたい場面で活用されます。

AI面接は、AIが質問と対話、あるいは評価を担う形式です。録画選考の回答をAIが分析するタイプと、対話型AIが面接そのものを行うタイプがあり、判定の位置づけも製品によって異なります。選定の観点は通常のWeb面接ツールとは別で、評価の妥当性、応募者への説明、法規制への対応などが論点になります。

AI面接ツールの比較は、以下の記事で個別に扱っています。

👉 AI面接ツール4社を比較｜SHaiN・VARIETAS・PeopleX・タレスカの違い・選び方【2026年版】

よくある質問

ZoomやTeamsがあれば、専用のWeb面接ツールは不要ですか？

面接の実施だけであれば、ZoomやTeams、Google Meetで十分に対応できます。録画も文字起こしもAI要約も、プランによって利用可能です。専用ツールが必要になるのは、日程調整・リマインド・応募者管理・評価入力・申し送り・ATS連携までを一つの流れとして扱いたい場合です。面接そのものではなく、その前後にどれだけ時間がかかっているかで判断してください。

Web面接ツールを導入すると、面接の質も上がりますか？

ツールを入れるだけで質が上がるわけではありません。質に効くのは、質問の事前設計、評価基準の統一、面接記録の共有といった運用です。これらをツールが支援する設計になっているかどうかで結果は変わります。たとえば、質問を事前設定して構造化面接を組む機能や、評価観点に沿った要約を出力する機能は、運用と組み合わせて初めて効果が出ます。

Web面接と録画選考の違いは何ですか？

Web面接はリアルタイムの対話、録画選考は候補者が自分の都合で回答を録画して提出する非同期の形式です。録画選考は日程調整が不要で、複数の面接官が同じ回答を確認できるため、応募者数が多い選考の初期段階に向いています。一方、深掘りや相互のやり取りが必要な段階では、ライブ面接が適しています。

Web面接ツールとAI面接ツールの違いは何ですか？

Web面接ツールは、面接の実施と、その前後の業務を効率化するためのものです。AI面接ツールは、質問や評価そのものにAIが関与します。ただし境界は明確ではなく、Web面接ツール側にAI要約やAIアセスメントが搭載されているケースもあります。「AIが何をするのか」を機能単位で確認するのが確実です。

結局、どのWeb面接ツールを選べばよいですか？

自社の採用プロセスのどこに時間がかかっているかによります。面接後の記録と申し送りが重いのか、面接前の日程調整と連絡が重いのか、一次選考の母数そのものが多いのか。この3つのどれに該当するかで、検討すべきサービスは変わります。料金が公開されている製品と個別見積もりの製品が混在しているため、候補を2〜3社に絞ってから見積もりを取るのが効率的です。

まとめ

Web面接ツールの比較は、機能の多さで並べても答えが出ません。ZoomやTeams、Google Meetでも面接は実施できますし、録画も要約もできます。

判断の起点になるのは、自社の採用プロセスのどこで時間が失われているかです。日程調整と候補者への連絡なのか、面接後の記録と申し送りなのか、一次選考の母数そのものなのか。ここが特定できれば、harutaka、SOKUMEN、BioGraph、HireVueのどれが自社の課題に近いかは自ずと絞り込めます。

そして、その課題が既存のWeb会議ツールと運用の工夫で吸収できる規模であれば、専用ツールを導入しないという判断も選択肢のひとつです。

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本記事の内容は2026年8月時点の各社公式サイトおよび公式発表に基づいています。料金・機能は変更される場合があるため、導入検討の際は各社の最新情報をご確認ください。

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